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お家（うち）ドクター火災保険の特長

お家（うち）ドクター火災保険は、「高品質な修理」と「保険金のお支払い」をワンセットに！
「指定工務店特約」により、建物が損害を受けた時、信頼できる修理業者（指定工務店）をご案内し、指定修理業者が修理を行います。さらに、建物の保険料割引（３％）があるので経済的！

基本補償	火災、落雷、破裂・爆発
	損害防止費用 火災、落雷、破裂・爆発の事故の際に費消した消火薬剤等の費用や、消火活動に使用したことにより損傷した物の修理費用などを補償します。
選べる特約オプション	A　風災・雹（ひょう）災・雪災危険補償特約（実損払）
	[！]自己負担額を0円で設定した場合でも築30年以上の建物を保険の対象とする場合は、自己負担額が5万円となります。
	B　水災危険補償特約（定率払）
	※台風、暴風雨などによる土砂崩れを含みます。 [！]損害額が新価額の30%以上となった場合、または、保険の対象である建物について床上浸水あるいは地盤面より45cmを超える浸水となった場合に補償します。 [！]新価額に対する損害割合に応じてお支払いする保険金の額が異なります。
	C　盗難・水濡れ等危険補償特約
	[！]※１自然劣化等による雨漏りの損害や給排水設備自体に生じた損害は補償の対象となりません。自己負担額を0円で設定した場合でも築30年以上の建物を保険の対象とする場合は、水ぬれ事故についての自己負担額が5万円となります。 [！]※２高額貴金属の場合は1回の事故につき時価額を基準に1個または1組ごとに100万円限度、通貨の場合は1回の事故につき1敷地ごとに20万円、預貯金証書の場合は1敷地ごとに200万円限度
	D　破損・汚損等危険補償特約
	基本補償およびオプションA～C以外の不測かつ突発的な事故により、保険の対象に生じた破損・汚損などの損害を補償します。 [！]自己負担額を０円で設定した場合でも、自己負担額は保険の対象ごとに５万円となります。 家財が保険の対象の場合においてお支払いする保険金は、1個または1組ごとに30万円が限度となります。
	E　事故時諸費用補償特約（１０％払１００万円限度型）
	基本補償およびオプションA、C、Dの損害保険金をお支払いする場合に、事故時に生じる費用に充当できるよう、 損害保険金の10%をお支払いします（1回の事故につき1敷地ごとに100万円が限度となります。）。 また、建替え等の費用に充当できるよう、損害額が新価額の70%以上となった場合は、上記に加え損害保険金の10%をお支払いします（1回の事故につき1敷地ごとに200万円が限度となります。）。 [！]通貨・預貯金証書の盗難による損害は補償の対象となりません。
	Ｆ　残存物取片づけ費用補償特約
	基本補償およびオプションＡ、Ｃ、Ｄの損害保険金をお支払いする場合で、 残存物取片づけ費用を要するときに、残存物取片づけに要する費用をお支払いします。（損害保険金に相当する額が限度となります。） [！]通貨・預貯金証書の盗難による損害は補償の対象となりません。

基本補償＋オプション補償の自由設計

●オプションを選択いただくくことにより補償を追加できます。

●家財補償特約をご契約（建物とは別に保険金額を設定いただきます。） されませんと家財の補償はございません。
家財補償特約オプションにより、建物と同一の補償内容で家財を補償することができます。

●地震による火災、損壊、流失などの損害は「お家ドクター火災保険」だけでは補償の対象となりません。
地震保険をあわせてご契約ください。

お家（うち）ドクター火災保険の5つのメリット

メリット１　全国の優良工務店とタッグ

「高品質な修理」と「保険金のお支払い」をワンセットに！

メリット２　補償をオーダーメイド！

お客様のニーズにあわせた自由設計ができます。例）高台にあるため水災危険補償は不要、など

メリット３　お財布にやさしい保険料設定

必要な補償に絞り込み、合理的な保険料を実現できます。例）火災、落雷、破裂・爆発のリスクのみ補償、など

メリット４　選べるオプション特約

個人賠償責任総合補償、類焼損害補償など、特約を追加できます。

メリット５　地震保険もセットで安心

地震保険をセットすれば、地震もしくは噴火またはこれらによる津波による損害や左記を原因とした火災・損壊等に対する備えも万全です。

お見積もり・ご契約までの流れ（ＷＥＢ申込ができない契約）

• 記載している保険料および補償内容などは2023年1月現在のものです。
• 詳しくはパンフレット、契約概要、注意喚起情報、ご契約のしおり・約款等をご覧ください。または代理店・保険会社へご照会ください。
• 当社が取扱う保険商品について一定の項目のみを表示したものであって、保険商品間の優劣を意味するものではありません。商品の詳細はパンフレットや契約概要等をご確認ください。また、その他ご注意いただきたい事項は注意喚起情報、ご契約のしおり・約款等をご確認ください。